お金のきほん一歩くわしく

間接法かんせつほう

儲けの計算を、実際のお金の動きに近づける

初回公開 2026-09-20 日本基準

ひとことでいうと

間接法は、利益の数字から出発し、現金が動かなかった項目などを加減して、営業の現金増減を示す方法です。

眼鏡店の決算が黒字でも、その中には減価償却のように、現金が出ていっていない費用が入っています。間接法は、税金などを調整する前の利益から始め、こうしたズレを足し引きして、「商売で現金がいくら増えたか」に直す書き方です。お客さんから受け取った現金を一行ずつ並べる書き方とは違います。

キャッシュ・フロー計算書の作成基準は、税金等調整前当期純利益に、非資金損益項目、営業活動に係る資産及び負債の増減、投資・財務に含める損益項目を加減して表示する方法を間接法と呼んでいます。法人税等の支払額は独立の項目にします。

非資金損益項目とは、減価償却のように費用（または収益）にはなっているが現金が動いていない項目です。直接法は、売上の入金や仕入の支払など、現金の受払いを主な項目で示します。どちらも営業活動によるキャッシュ・フローを出す方法です。

利益に入っている売上でも、まだ入金前なら現金は増えていません。間接法では、売掛金の増加を引きます。

図2は説明用です。税金等調整前当期純利益20万円、減価償却費4万円だけを足し戻すと24万円です。実際の営業キャッシュ・フローは、在庫や仕入債務の増減、法人税の支払も加減します。単位は万円。

この24万円は、足し戻しの向きを見るための途中です。

投資で売った固定資産の損益は、営業から外して投資の区分へ移します。直接法と間接法の選択、小会社の簡便は、会社の開示によります。20万円と4万円は説明用です。

間接法は、利益から出発し、現金が動かなかった項目などを加減して営業の現金増減を示す方法です。

説明の範囲
日本基準の入門。キャッシュ・フロー作成基準の間接法。直接法の表示例、連結の調整表は対象外。

企業会計審議会：連結キャッシュ・フロー計算書等の作成基準三の一2：税金等調整前当期純利益に非資金損益項目、営業活動に係る資産及び負債の増減、投資・財務区分に含まれる損益項目を加減して表示する方法（間接法）。法人税等の支払額は独立の項目。

公開対象判定：独立レビュー通過・所有者による公開承認済み

眼鏡店の20万円・4万円は足し戻しの向きの説明用。法人税支払・運転資本は省略。仕訳なし（表示方法の記事のため）。

一般的な学習のための説明です。個別の会計処理は、適用する基準と契約・取引の事情に合わせて判断してください。