資産とその価値一歩くわしく

帳簿価額ちょうぼかがく

買ったときの金額から、これまで配った分を引いた残り

初回公開 2026-09-18 日本基準

ひとことでいうと

帳簿価額は、買ったときの金額から、これまで費用へ分けた分などを引いて、いま帳簿に残っている金額です。

パン店がオーブンを200万円で買いました。5年使う見込みなら、毎年40万円ずつ費用に分けます。2年後、すでに80万円を分け終えたとすると、帳簿に残るのは120万円です。お店にオーブンがあること自体は変わりません。

有形固定資産については、その取得原価から減価償却累計額を控除した価額をもって貸借対照表価額とします。この残りの金額を、実務では帳簿価額と呼びます。

図1のオーブンは、取得原価200万円、2年分の減価償却累計額80万円、帳簿価額120万円です。単位は万円。残存価額は0円の説明用です。

帳簿価額が減るのは、取得原価を使う期間へ配っているからです。オーブンを捨てたわけではありません。いま売ったらいくらになるか（時価）とも、同じとは限りません。

取り戻せる金額が帳簿価額を下回るときは、減損損失でさらに下げることがあります。税務の特例で意図的に下げる圧縮記帳もあります。

土地のように減価償却しない資産は、取得原価がそのまま帳簿価額になることが多いです。金融資産は別の評価ルールがあります。

200万円・5年・毎年40万円は説明用です。

2年目の減価償却（単位：万円）
借方	金額	貸方	金額
減価償却費	40	減価償却累計額	40

帳簿価額は、買った金額からこれまで分けた分を引いた、いまの帳簿の残りです。

説明の範囲
企業会計原則の有形固定資産の貸借対照表価額（取得原価から減価償却累計額を控除）の入門。減損後の帳簿価額、圧縮記帳後の帳簿、金融資産の評価は対象外の概要のみ。

公開対象判定：独立レビュー通過・所有者による公開承認済み

減損後・圧縮後の表示、間接法と直接法の選択、土地以外の非償却資産は対象外。200万円は独自仮定。

一般的な学習のための説明です。個別の会計処理は、適用する基準と契約・取引の事情に合わせて判断してください。