資産とその価値 一歩くわしく
減価償却累計額げんかしょうきゃくるいけいがく
毎年の減価償却費を、積み重ねた残高
ひとことでいうと
減価償却累計額は、これまでに減価償却で費用へ分けた金額の合計です。
2年分を、まとめて示す
オーブン200万円を5年で分けると、毎年40万円が減価償却費です。2年後、費用にした40万円が2回分あるので、累計は80万円です。この80万円を、取得原価の横に置くのが減価償却累計額です。
費用の合計を、資産の横に置く
減価償却累計額は、その有形固定資産が属する科目ごとに、取得原価から控除する形式で表示するのが原則です。取得原価を直接減らさず、分けた分を別の科目で示す方法（間接法）がよく使われます。
一括して記載する方法や、残額だけを記載して累計額を注記する方法も妨げないとされています。
200−80＝120
図2では取得原価200万円、累計額80万円、帳簿価額120万円です。単位は万円。毎年の減価償却費40万円が、累計額を増やします。
資産を捨てたり売ったりしたときは、その資産に対応する累計額も外します。
実務ではここに注意
累計額は、現金を積み立てた貯金ではありません。これまでに費用へ分けた記録です。
200万円・40万円は説明用です。
仕訳で確かめる
| 借方 | 金額 | 貸方 | 金額 |
|---|---|---|---|
| 減価償却費 | 40 | 減価償却累計額 | 40 |
ここまでのおさらい
減価償却累計額は、これまで費用へ分けた金額の合計です。取得原価から引くと帳簿価額になります。
出典と確認状況
説明の範囲
企業会計原則注17の減価償却累計額の控除表示の入門。直接法（取得原価から直接減額）の選択、除却時の取り崩しの仕訳詳細は対象外。
- 企業会計原則貸借対照表原則四の（一）のＢ：科目ごとに取得原価から控除する形式。注17：一括控除・残額表示＋注記も可。
公開対象判定：独立レビュー通過・所有者による公開承認済み
直接法の仕訳、除却・売却時の累計額の戻し、表示科目の社内呼称は未判定。
一般的な学習のための説明です。個別の会計処理は、適用する基準と契約・取引の事情に合わせて判断してください。