収益しゅうえき

売上や受け取る利息など、利益のもとになる金額

ひとことでいうと

収益は、商品の売上や受け取る利息など、会社の利益のもとになる金額です。

靴を売って、お金が入ってくる

靴店がお客さんに靴を渡し、代金25万円を受け取ったとします。この例では、25万円の売上が収益です。まだ仕入れ代などは引いていないので、25万円すべてが儲けではありません。代金を後日受け取る場合でも、売上の条件を満たせば収益になります。

靴店が靴を渡し、代金25万円を現金で受け取る図。受け取った25万円が収益になる。
図1 靴を渡して代金を受け取ると、その分が収益になります。

事業をして、会社の取り分が増える

靴店が15万円分の靴を、お客さんに25万円で売り、その場で現金を受け取ったとします。靴店の現金は25万円増えました。この増加のうち、事業によって生まれた分を収益と呼びます。

純資産は資産から負債を引いた差額でした。収益は、この純資産を増やす原因のひとつです。靴を売る、サービスを提供するなど、会社が事業を行うことで生まれます。

収益は、いつ・いくら記録する?

この例では、靴を渡した日に代金を受け取っているので、収益25万円を記録する日と、お金が入る日が同じです。しかし、売掛金のように代金をあとで受け取る取引では、商品を渡した日に収益を記録し、お金が入るのはあとになることがあります。収益を記録する時点は、お金を受け取った日ではなく、約束した商品やサービスを渡した日を基準に考えます。

靴店の収益25万円が、現金という資産の増加として表れることを示す図。
図2 収益25万円は、現金という資産の増加として表れます。

収益は、まだ費用を引いていない

図2では、靴店が受け取った25万円がそのまま収益として記録されています。ここには、まだ靴の仕入れにかかった15万円などの費用は引かれていません。収益から費用を引いた残りが利益になります。収益だけを見て、儲けの金額と思い込まないことが大切です。

この動きを仕訳にすると、左に現金、右に売上(収益)を書きます。靴という商品が減った分は、別に費用として記録します。

間違えやすい点:収益=現金が増えることではない

この記事の例では、収益と現金の増加が同じ日に起きています。しかし、収益は「事業によって純資産を増やす項目」であり、現金の動きそのものではありません。掛け売りのように、収益を記録した日と現金が入る日がずれる取引はよくあります。収益をいつ・いくら記録するかの詳しいルールは、収益認識という別の考え方で定められています。

仕訳で確かめる

靴を売り、代金を現金で受け取ったとき(単位:万円)
借方金額貸方金額
現金25売上25

ここまでのおさらい

収益は、事業によって純資産を増やす項目です。現金が増えるタイミングと、収益を記録するタイミングが同じとは限らないことを覚えておきましょう。

出典と確認状況

説明の範囲
日本基準の入門解説。靴店が商品を引き渡し現金で代金を受け取る単純な例。収益認識の詳細な5ステップ、変動対価、消費税、税務は対象外。

公開対象判定:独立レビュー通過・所有者による公開承認済み

靴店の売買条件、金額はすべて説明用の仮定です。収益認識の5ステップ、変動対価、返品、消費税、税務は未判定です。

一般的な学習のための説明です。個別の会計処理は、適用する基準と契約・取引の事情に合わせて判断してください。

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